海外で働く方法は色々あるけど根幹は日本で就職活動するのと変わらない

海外で働くにはどうするか。

海外で働くには何が重要か。

というのが今回のテーマです。

裏技的な話は一切なくて一般的な内容です。結局無難な方法こそ王道というか近道なのかなと思います。

当ブログでは取り上げていなかったという理由だけなので、既知の情報ばかりだという方は何卒ご勘弁を。

ざっくりまとめると、

海外で働くにはどうするか

コストやリスクは一旦置いておいて、手っ取り早く海外で働くルートはこの3つ。

つまり、ルート的には日本で働くのと一緒です。

○転職エージェントやサービスを活用する

就職エージェントは海外にもあります。機能も日本と同じで求人・求職情報の収集、仲介です。現地の労働市場に多少明るくないと少しハードルが高いかもしれません。

国内の転職エージェントだと駐在員など日系企業の情報が多めです。国内の中には海外のエージェントにパイプを持つところもあるので、現地情報を日本人経由で集めたい人にはちょうど良いサービスです。

個人では集めきれない情報やノウハウを持つ集団ではあるので色々と相談してみると海外で働くとっかかりが入手できるかもしれません。

なお、どのタイプを活用するにしても彼らは仕事です。彼らには彼らの都合が存在するということは忘れてはいけません。

また、Linkedinのようなビジネス特化のSNSは海外で普及しています。Linkedinは世界7億人らしいです。

学歴や職歴などを記載したプロフィールを発信することで、企業側が個人に対して直接コンタクトが取れるサービスです。企業側も情報発信をしていて求人情報が検索可能です。

海外の採用担当者はLinkedinから求める人材を探すことは割とあります。企業側からのアクションである分、決まる時はサクッと決まるので海外で働くことを目指す際はアカウントを作成しておいて損はないです。

ただし、現実的に就職活動に有効な機能は有料アカウントになるかと思います。結構します。

○現地の学校を卒業する

海外で働く方法の中でも定番の1つです。

現地の学校で専門知識を外国語で修めるのでわかりやすい強みが身につきます。

また、在学中にインターンなどで実務経験を積めたり、4年制大学を卒業すると1年ないし数年の就労ビザを取得可能な国があったり、海外で働ける確率が上がります。

企業にとっても応募者の能力を計りやすいです。学校のレベルはイメージがつきやすいですし、応募者の語学力が保証されます。日本の学校は素晴らしいですが、世界的に有名でもない限り海外の人がわからなくても仕方ありません。

時間と費用はすごく掛かるのが難点ですが。

○自分のビジネスを持つ

ある意味確実に海外で働ける方法です。

現地で個人事業主や起業という形で仕事を作ってしまえば、労働市場調査や仕事を探す必要はありません。確実に仕事が見つかります。現地邦人向けサービスや飲食店などを営んでいる方が多い印象です。

代わりにビジネスにおける市場調査は必要ですし、起業するには現地銀行口座にいくら預けていること、現地にいくら投資すること、株の51%以上は現地人が保有することなど、金銭やリスクのハードルは就職とは比較にならないくらい高い国があります。

真の実力者だからこそ成せる業かもしれません。

他にノマドワーカーとして海外に住みながら働くという方法があります。

この場合は、就職活動などは要りませんし、観光ビザで滞在が可能なので難しい問題はありません。

ただ、フリーランスとして食べているということは自分のビジネスを持っているということなので並大抵では叶わない方法です。

海外で働くには何が重要か

学歴　or　職歴　or　お金

まずは上記3つ、少なくとも1つはあることが重要です。

つまり、日本で働くのと変わらない、、、というか多分日本より重要です。

企業に能力を示す為というのは当然として、ビザ発行国にも示す必要があります。外国人を受け入れる国は「自国民の労働機会を奪ってでも就労を許可する理由」を示す必要があるからです。

ビザ取得の要件に「学士や修士資格」、「特定の職歴」、「語学力の試験で一定水準」、「標準より高い賃金設定」、「自国民に対し同条件で一定期間募集する」などを設定し、自国民で十分な仕事に外国人が就かないようにしています。学歴や職歴が重要なのはその為です。

駐在員の場合は業務や管理に長けているなど理由付けは楽ですが、経験あっての話なので職歴が重要と考えて差し支えないと思います。

ちなみに駐在員のことを海外でどのように受け止めるかですが、事務所を構えて自国民の雇用創出している企業、自国との取引を活性化させる企業にとって必要な人員と捉えることができるので適切な人数であれば好意的だと思います。

自分のビジネスを持つのであれば、求められる学歴や職歴のハードルは下がります。しかし、「一定額以上の資本金」、「一定額以上の投資」、「特定分野の起業」、「自国民の雇用」、「51%以上の株式を自国民が保有」など、その国の経済へ寄与することを求められます。直球で言えば金を出せってことです。お金がすごく重要です。

その国の発展の為という前提はどこでも一緒ですが、もちろん国によってジャンルは色々あります。雇用創出や経済を優先する為に外国人企業や投資家をガンガン受け入れる国があったり、テクノロジー系の産業は門戸が広かったり、国の方針次第です。

働きたい国が決まっていればその国が求める能力を強化することが大切ですし、自分の強みとマッチする国があれば自分の能力を示す準備が大切です。

現地法人で働くと駐在員で働くのはどっちが易しいか

どっちがどっちというものでもないのですが、強いていうなら駐在員の方がハードルは低くできるかもしれません。

ハードルが低くできるかもの意味は、

という人でも海外で働ける可能性があるからです。

駐在員を求める企業は大企業だけというわけではありません。案外中小企業でも現地駐在員を配置しているところあります。しかも、大手と違って人員が潤沢ではない会社も少なくなく、手を挙げればすんなり海外出向となるケースもちらほらです。

もちろん実務経験を積む必要があるので数年は日本で働く必要がありますが、海外で働くチャンスさえあればOK！！なのであればハードルは下げられるかもしれません。

ただし、給与などの労働条件の波は大きいです。海外出向で所得が増えるとか、待遇が良くなるかは企業によって本当にマチマチですし、僻地での駐在も多いので海外駐在に華やかなイメージがある人には違う環境かもしれません。

もちろん海外で学問を修めたなどバックグラウンドがあるなら現地法人で働くことは然程難しくはないので、人それぞれ考え方は変わると思います。

結局、海外で働く為には、「企業と人のニーズがマッチする」、「ビジネスと市場がマッチする」といった日本と変わらない原則はあって、そこに「国ごとの思惑とマッチする」という条件が加わります。

語学力や海外に順応できるかといった日本で働くのとは別の能力も大切ですが、基本は日本で就職活動するのと大きくは違わないのかなぁと思います。

以上、最後までありがとうございます。